消防士採用試験の対策が面白いほどわかる?

面白いほどわかる消防士採用試験対策 消防士になるには

現役消防士、救急救命士の凜(@mappletour)です。

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消防士を目指す方々の架け橋になりたい。
消防士採用試験日程一覧(平成31年4月8日更新)
消防士採用試験情報をまとめました。 毎週末に情報を更新していきます。

今回の記事は、こんな方におすすめです。

  • 消防士を目指してみようかと考えている。
  • 民間企業か消防士(公務員)か迷っている。
  • 公務員試験はどんな対策が必要か教えてほしい。
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消防士採用試験は面接重視?

消防士採用試験、公務員試験は筆記試験の対策をやらねば!!っていうイメージではないでしょうか。

実際、消防士採用試験は筆記試験が課されており、1次試験に設定されていることが多いです。

消防士採用試験では、筆記試験に加えて必ず面接(集団討論、プレゼンなども含む)が課されています。そのため、筆記試験対策はもとより、面接対策にいかに時間を割くか、という点がポイントになってきます。

実際、近年は、筆記試験から面接試験を重視する傾向が強くなってきています。

特に何千人も受験者を抱える東京消防庁や政令指定都市(横浜や名古屋など)は筆記試験での絞り込みは多いですが、地方都市においては受験者の数が少なく1次試験のみで不合格になるケースは近年少なくなってきています。

筆記試験は参考程度で面接試験の結果でほぼ採用されるか否かが決まる、という自治体も少なくありません。

もちろん消防士採用試験は、民間企業の就活に比べれば、筆記試験の負担は大きくなります。

筆記試験に合格すれば誰でもチャンスがある

しかし、消防士試験を受ける大きな利点は、筆記試験に合格すれば、(辞退しない限り)必ず面接試験を受験できることです。

民間企業の就活の場合、エントリーシートのみで不採用となることも多いでしょう。

当然、一般企業は見込みのある人だけに面接をして、なるべく少ない労力で使える人材を探します。もちろん、採用に関してはブラックボックスで一般的に採用基準が公開されることはありません。

消防士採用試験=公務員試験は違います。

公務員試験の場合は、筆記試験に合格さえすれば、面接試験を受験できます。面接シート(エントリーシート)に目を通してもらえるだけでなく、必ず面接を受けるチャンスが得られます。ここが、民間企業の就活と比較して大きく異なるところです。

公務員は、“競争試験”によって採用されることが法律で定められています(国家公務員法、地方公務員法)。公務員は国会議員のように国民の信任を得て(つまり選挙で)選ばれるわけではありません。

そこで、信頼性を担保するため、公平・公正な基準で採用すること、またその採用プロセスを明らかにすることが定められているのです。

消防士採用試験=公務員試験はどんな試験?

受験先の自治体によって若干の違いはありますが、ここでは一般的な公務員試験の構成を確認していきます。

消防士採用試験の場合、一般的には以下の問題が課されます。

教養試験

世の中における一般的なルールについて知っているか、基礎教養を備えているかどうかを試す試験です。

「知識系科目」と「知能系科目」に分かれています。

「知識系科目」には人文科学、自然科学、社会科学、社会事情(時事)が含まれます。具体的な科目名だと、日本史、世界史、地理、数学、生物、化学、政治・経済などです。大学入試におけるセンター試験みたいな感じでしょうか。

「知能系科目」には文章理解、数的処理(数的推理、判断推理、資料解釈など)が含まれます。本試験の現場での思考力を問われる問題です。思考力の問われる問題がでますが、トレーニングによっても伸ばすことができます。継続的に努力することが必要です。

論文試験

消防士として働くうえで知っておくべき政策課題や、その解決策(あるいは、その方向性)などの理解を問う試験です。公務員に必要な論理力、文章力なども併せて評価されます。

体力試験

消防士採用試験は一般の公務員試験と違い、体力試験が課されています。

ここでは消防士として身体が屈強であるかのチェックがなされています。

面接・集団討論など

面接に高い配点を置く自治体が近年増えています。また、グループワークや集団討論などを課す場合もあります。

これらは、個別面接では見えにくい集団内での立ち回りや協調性、積極性などを評定する試験です。6~8人程度の受験生を一つのグループとして、グループワークではある作業を通じて、集団討論では討論を通じて、一定の成果(結論)を出すことが求められます。

筆記試験で何割とればいいのか?

こればかりは周りの受験者のレベルにもよります。

それでは参考にならないので知らべてみました。

人事院が所管する国家総合職、国家専門職、国家一般職については、試験の実施結果が公表されているため、そこから合格ラインを算出することが可能ではないかと考えました。

平成30年度実施の国家一般職試験を確認してみると、6割程度得点できれば1次試験の合格ラインに届いていることがわかります。

ここでの答えは約6割です。

筆記試験は、いわば面接試験を受けるに値する人物を選抜するための試験です。多くの試験では、最終合格者を選び出すのに必要な人数として、1次試験(筆記試験)の合格者数を最終合格者の1.5倍から2.5倍程度としています。

1次試験を通過したら、次に待ち受けているのが面接試験(人物試験)です。地方公務員試験では、各自治体が独自の採点方式を採用し、できるだけ優秀な、次世代を託すにふさわしい人材、熱意ある人材を見つけ出そうとしています。

そのため、自治体の採用試験では、年々、面接重視の傾向が強まってきています。中には筆記試験の成績を切り離して、面接試験の評価だけで最終合格を判定する自治体もあります。

筆記試験に向けて教養科目や専門科目の勉強はもちろん必要ですが、筆記試験の結果が上位でないとしても、最終合格のチャンスは、与えられているのです。

公務員試験では、1次(筆記)試験を通過すれば、(辞退しない限り)2次(人物)試験を受験することができます。ですから、筆記試験対策は最低ライン(合格基準点)を超えることを目標にして、余力があれば上位を狙っていくというようにしましょう。

合格する人は“迷わない人”

公務員試験でなかなか結果の出ない人は「勉強の方法で迷っていませんか?」

書店の公務員試験コーナーに行くと、試験対策本が数限りなく並んでいます。しかも、新刊本は次々と発行されています。そうしたものを見るとつい、「今使っている問題集や参考書だけでは不十分かもしれない。他の参考書などにも目を通しておかないと不利になるのでは……」など、次々と不安が生じてしまうことが多くあるのではないでしょうか。

しかし、他の問題集や参考書に手を出す必要はありません。

特に受験勉強を独学で進めている場合、他の受験生の状況が見えない分、どんな勉強をしているのか気になってしまいがちです。そんな不安にかられていろいろ迷ってしまうと、どの科目の勉強も中途半端になってしまいます。

どの試験でもいえることですが、合格する人というのは、“迷わない人”です。

迷わない人は勉強をスタートする時点で、学習の方針をある程度決めています。あとはその指針に沿って、淡々と勉強をこなしています。迷わず、そして慌てず、とにかく勉強を続けることに集中しています。

実は、この姿勢こそが合格への近道です。周りの受験生がどうであろうと気にせず、自分がやるべきことだけに注力する。それができれば、おのずと結果はついてきます。

見えない不安に振り回され、あれやこれやと迷ってしまうのは、一番の敗因となりかねません。

筆記試験は6割でいいです。完璧でなくていいんです。

また、試験勉強においてなかなか結果が出せないタイプとして、“完璧主義者”が挙げられます。

例えば、自分が計画したとおりに勉強が進まないとイライラする、テキストの途中でわからない部分が出てくると、そこが気になって先に進めない……など。こうした行動パターンを取ってしまいがちな人は、要注意です。

完璧主義は、受験の大敵です。そもそも“試験”というものは、約6割を超えれば合格できます。満点を取る必要はありません。

目標は、公務員試験に合格することであり、そのために勉強をするのです。計画どおりに勉強を進めること、満点を取ることが、勉強をする目的ではありません。その点を決して見失ってはいけません。

合格する人は、いい意味でのお気楽さ、手の抜き加減を知っています。

もちろん、勉強の計画は立てます。しかし、彼らにとってそれはあくまで勉強を効果的に進めるツール(手段)にすぎません。

計画どおりに勉強が進まないことを、悩む必要はないのです。「遅れたら立て直せばいいや」くらいの気持ちのほうが、結果的に勉強を続けやすいものです。

どうしても遅れるというのであれば、立てた計画にそもそも無理がなかったかを検証して、現実的なスケジュールを再検討してみるべきです。遅れる自分を責めるよりも、そのほうがはるかに重要です。

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