消防士採用試験 併願で確実に合格を狙う工夫

消防士になるには

現役消防士、救急救命士の凜(@mappletour)です。

この消防士ブログで伝えたいこと
消防士を目指す方々の架け橋になりたい。

消防士採用試験で自治体を複数受験する「併願」をする方はたくさんいると思います。

「第一希望の自治体でなくてもいいから、消防士に絶対になりたい!」と思っている方や「地元じゃなくても、近隣の市町村でもいい!」と思っている方は必見です。

この記事では、消防士採用試験の合格率をアップさせられる「出願時にできる併願の工夫」を紹介します。

消防士採用試験で併願を勧める理由

なぜ消防士採用試験で併願を勧める理由、大切さに触れていきたいと思います。

実際、消防士採用試験で、併願する人、併願しない人がいます。

なかなか合格できない人の中に「併願をしない人」がいます。

その反面、一発で合格できる人の多くに「併願をする人」がいます。

私も、希望の消防署に1発合格しましたが、その理由に一つに「他の自治体も多数併願したこと」だと考えています。

なので、消防士採用試験では「併願」することをおすすめします。

  • 「併願」することのメリットとして、以下のことが挙げられます。
  • 複数回の受験機会がある実感が安心感からの「合格率向上」
  • 本番の雰囲気を経験することでもたらす場慣れ効果からの「合格率向上」
  • 自分に合った試験内容で自治体選択をすることによる「合格率向上」

こうやって考えてみると「併願」にデメリットはほとんどないと考えられます。

もちろん、お金や時間などのコスト面では大きなロスが生まれますが、それを受け入れてでも「併願」はやる価値があるでしょう。

併願先に合格しても行く気が無い…それでも、本番さながらの経験を積むことは来年度の受験に向けて必要不可欠な経験になるはずです。

合格の可能性をアップする「併願時の工夫」はこれ!

「併願時」に合格率をアップする工夫は

「低倍率の自治体を選んで併願受験する」

「倍率が低いところを受験できる」こんなことができれば、消防士になれる可能性上がりますよね。

それではその工夫について、具体的に説明していきます。

低倍率の自治体を選んで併願受験する

消防士採用試験は採用枠の定員がある試験です。

倍率が少しでも低ければ、当然合格する可能性は高くなりますよね。

特に消防士採用試験の場合、近くの自治体はなぜか1次試験の日程を同じ日にすることが多く、多くの併願をしたくても、なかなかできない現状があります。

しかし本来、消防士採用試験の倍率は出願後に判明する…

当然同じ日程の自治体であれば、受験する前に一つにするしかなくなるのです。

そこで、併願受験をする自治体を選択するのに、「低倍率の自治体を選んで併願受験する」工夫の手順を紹介します。

倍率を予想し、出願する受験候補の自治体を絞る

倍率の予想は過去の受験結果を参考にしましょう。

過去の倍率は、自治体のホームページを見ればわかるでしょうし、一覧で掲載されているサイトがあるかもしれません。

昨年度の倍率が低く、今年度の募集人数が昨年度並みかそれ以上あれば、今年も低倍率になる可能性が高いです。
消防士自体、自治体によって定数が条例で設定されています。
簡単に言えば、定年などで大量の職員が辞めるような自治体はそれを見越して採用枠を増やすことがあります。
試験日程が重なっている場合は、過去のデータを参考にして少しでも倍率の低いところを狙うのもおすすめです。

募集期限ぎりぎりに願書をだすことで、倍率を予測する

1次試験受験前に、倍率を開示する自治体は多くありません。

特に1次試験が同日開催の場合、どちらを受験するか迷うところですよね。

どちらも受験願書を出すべきと考えます。

その理由は・・・

「できれば少しでも倍率の低い自治体を受験したい。」

それを出願書類を送付するときにひと手間かけることで実現できます。

それは

募集期限ぎりぎりで書類を送付する
これだけです。
出願書類は通常自治体に届いた順に処理されていきます。
そして処理された順に受験番号が決定されていくことが多いです。
例えば、募集期間初日に届いた場合は1番に近い数字になるでしょうし、最終日に届いたものは受験希望者の人数を表したものになるでしょう。
そんなからくりを利用して、倍率を予測するのです。
実際に受験受付をしてみて感じることは、最終日消印有効のケースが多いですが、そんなギリギリに出す人はほとんどいないということ。
逆にこの方法の正確性は意外と高いのではないかと感じています。

 

同日開催の場合は

  1. どちらも出願書類を提出しよう
  2. 過去のデータをもとに倍率を予想しよう
  3. 募集期間の最終日に書類を提出しよう

この方法で、同日開催の自治体を選ぶ一助になることでしょう。

 

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